帝国データバンクは、「ゲームセンター」の倒産・廃業発生状況について、調査結果を公表した。

「街のゲーセン」が、次々と姿を消している。

アミューズメント施設「ゲームセンター」の倒産や休廃業などが、2023年度には計18件発生。

前年度（15件）に続いて2年連続で増加し、過去5年間で最多を更新した。

なお、ゲームセンターの店舗数は、10年間で8,000店近く減少するなど、右肩下がりで推移。

直近5年間では3割減となるなど、淘汰の波が押し寄せている。

日本アミューズメント産業協会によれば、2021年度のオペレーション売上高は、前年度比1割増の4492億円。

来店客数の大幅減に直面した、コロナ禍の影響から脱しつつある。

ただ、近年はクレーンゲームが主流となり、アーケード機を主流とする従来の店舗レイアウトでは、集客力の維持が難しい局面を迎えている。

また、消費税増税や硬貨の両替手数料、電気料金の引き上げなど、運営コストの増加も無視できなくなってきた。

帝国データバンクの財務データを基に、ゲームセンター運営企業の収益力を分析したところ、本業の儲けを示す営業利益は、売上100円あたり平均で6円にとどまった。

ゲーム筐体の価格に加え、クレーンゲームでは景品価格も上昇するなど経営環境は厳しく、収益力に乏しい中小規模のゲームセンターで、淘汰が進んだ要因となっている。